コロナ禍によるテレワーク加速で住環境はより通勤時間重視に?

twitterで話題になっていた記事。

「テレワークの導入で20代は「郊外移住」より「通勤時間の短縮」を希望する傾向!約7割が「通勤時間」の短縮を希望」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000504.000013485.html

■調査概要

・調査対象:20代専門転職サイト「Re就活」へのサイト来訪者
・調査方法::「Re就活」にアクセスしたサイト来訪者に、アンケートのポップアップを表示
・調査期間:2020年5月13日~2020年5月18日
・有効回答数:542名

うーん。全体的にアンケート作成者のリテラシーに問題ありと感じます。
この問われ方したら、当然に通勤時間は短いほうが良いという回答するでしょ。

で、その価値観ってコロナによって改めて変わった価値観かと言うと全くそうではなく、
従来の価値観の再確認でしかないですよね。

このアンケートを元にして、コロナ禍により「地方移住が加速する」という言説を否定する人もいます。

これは解釈がおかしいわけ。このアンケートでは反証にならない。
従来の価値観の再確認しかしていないので。

ただ、じゃあ闇クマはコロナ禍により「地方移住が加速する」という言説を肯定しているかというと、そうではありません。

そもそもコロナ禍による住環境変化の議論で、「地方移住が加速する」なんていっている前提は、
テレワーク等が完全導入されるという、やや過激な変化をもとにしているんですよね。

そりゃ、通勤そのものが無くなる世界であれば、住居、特に立地の考え方は大きく変化すると思いますが、
それが実現する人々ってどれほどいますかと。

アフターコロナの住環境議論の軸は企業側にある

要は通勤者目線はあまりトレンド変わらず、引き続き近場通勤目線で、ポイントとしてはコロナ禍を受けた事業者側の対応。
これが地方の森に大企業がNO密志向で拠点を移転なんてなると、それにつられて住まいの価値が分散するなどはあり得る(Apple Parkみたいな)。
事業者側に依存する話なんですよ。

では事業者側がどう動くかですが、今しっかりした大企業なんかは、コロナ後の働き方について経営陣がめっちゃ検討してるし社員アンケートとか拾ってる。
大企業は確実に働き方としてリモートの導入を押し進めており、このあたりの施策が完成を迎えたとき、
果たしてオフィスを東京に集約する意味があるのかという問に直面するはずです。
いわゆるど田舎含め色んな場所に好きなように住む世界は考えづらいとしても、大阪、名古屋、その他地方都市という観点が出てくる面はあるかもしれない。

この流れを補助する形で、闇クマはリニアの存在に注目しています。
要するに名古屋。テレワークや顧客とのリモート打ち合わせが当たり前になったうえで、都心機能として十分に機能を持つ名古屋が、東京へ40分で行けるようになったとき、
バカ高い東京の超都心部にドーンとオフィスを構える意味合いは、少し変わってくるのでは。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする